『日本の再設計を先導するリーダーの育成』葛西委員会 報告書発表(2014年3月28日)

2014/03/28

 

『日本の再設計を先導するリーダーの育成』


  本日、当会専門委員会である「葛西委員会」は、『日本の再設計を先導するリーダーの育成』と題する報告書を発表した。リーダーシップを巡っては様々な見方、考え方がある中で、いま国家・日本経済の変革を先導していけるリーダーとはどのような資質を身に付けた者か、そして良いリーダーをこれから如何に育成すべきか、異なる立場・多角的な視点から忌憚なく議論してきた成果を踏まえ、最終的な提言として取り纏めたものである。

〔葛西委員会メンバー〕

委員長

 葛西 敬之 東海旅客鉄道株式会社代表取締役会長

主 査

 矢作 恒雄 作新学院大学副学長・大学院経営学研究科長、慶應義塾大学名誉教授

委 員(五十音順)

 梅津 光弘 慶應義塾大学商学部准教授

 大塚 宣夫 医療法人社団慶成会会長

 グレン・S・フクシマ 米国先端政策研究所上級研究員

 小島 順彦 三菱商事株式会社取締役会長

 ジョージ・オルコット 前東京大学先端科学技術研究センター特任教授

 杉山 武彦 成城大学社会イノベーション学部教授

 永井 良三 自治医科大学学長

 永瀬 昭幸 株式会社ナガセ代表取締役社長

 山田 英雄 一般財団法人JP生きがい振興財団理事長

オブザーバー

 松田 義幸 尚美学園大学学長

 

本論全文(867KB)
講師講演録(25MB)


〔報告書目次〕

はじめに
提 言
Ⅰ 日本のリーダーに関わる問題
 1 戦後高度成長期の成功体験の遺産
  (1)「平和」の中での調整役
  (2)日米安保条約を前提とした平和への安住と経済発展
  (3)「Me-too戦略」が最も効率的かつ効果的な戦略
  (4)目的は常に所与(国、産業、企業、個人 = 経済大国)
 2 国際社会で通用する人材の不足
  (1)日本人の考えてきた「国際化」の視野の狭さ
  (2)国際社会で通用するリーダーの欠如
  (3)構想力・システム構築力・戦略的思考力の欠如
  (4)日本の歴史・文化・教養教育の欠落
  (5)英語によるコミュニケーション能力の欠如
  (6)討論能力の欠如
  (7)農耕民族の長所の限界
 3 戦後の科学技術偏重教育の遺産
 4 世界に誇れる日本人の特性、日本の歴史・文化・伝統への自覚と自信の喪失
Ⅱ 提言の前提となる基本的概念
 1 「良いリーダー」とリーダーシップ
  (1)リーダーシップの定義
  (2)良いリーダーとリーダーシップの峻別
 2 リーダー論の変遷と本委員会の立場
 3 「良いリーダー」とは
  (1)普遍的資質・能力
  (2)状況対応の「リーダーシップスタイル」
Ⅲ わが国が今必要とする「良いリーダー」とは
 1 期待されるリーダーの役割
 2 期待される「良いリーダー」の資質・能力
  (1)資質・能力
  (2)「良いリーダー」が演ずべき機能 
  (3)持続可能な「良いリーダー」の条件
Ⅳ わが国が今必要とする「良いリーダー」の輩出方法
 1 良いリーダー輩出機会の提供
 2 対象者
 3 教育の場
  (1)教育機関
  (2)家庭と職場
 4 教育の方法
  (1)自ら考え自ら解を見出させる場の提供
  (2)科学的根拠に基づく方式
Ⅴ おわりに


講師講演録(※役職名は講演当時)
1.変革期のリーダー
   東海旅客鉄道株式会社代表取締役会長 葛西敬之委員長
2.教育基本理念の検討
   尚美学園大学学長 松田義幸オブザーバー
3.日本の競争力とグローバル人材
   エアバス・ジャパン株式会社取締役会長 グレン・S・フクシマ委員
4.リーダー育成 研究レビューと提言
   慶応義塾大学名誉教授 矢作恒雄主査
5.日本の創造に向けたグローバル人材育成~ビジネスの現場から見たグローバル人材(講演骨子)
   三菱商事株式会社取締役会長 小島順彦委員
6.リーダーの育成
   株式会社ナガセ代表取締役社長 永瀬昭幸委員
7.リーダー育成のための教育再生
   財団法人ジェイ・ピー・ファミリー生きがい振興財団理事長 山田英雄委員
8.日本の大学のグローバル化:ヨーロッパから学ぶべきことはあるか?
   東京大学先端科学技術研究センター特任教授 ジョージ・オルコット委員
9.CSRと新たなリーダーシップ教育:国連PRMEと新しい経営教育の方向性
   慶応義塾大学商学部准教授 梅津光弘委員
10.医学と科学におけるリーダー養成
   自治医科大学学長 永井良三委員
11.リーダーの育成と大学改革
   成城大学社会イノベーション学部教授 杉山武彦委員
12.私の考えるリーダー育成論
   医療法人社団慶成会会長 大塚宣夫委員


【連絡先】 一般社団法人日本経済調査協議会
      TEL:03-3442-9400 FAX:03-3442-9403
      e-mail:調査部

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