食料産業調査研究委員会 活動履歴・予定

活動履歴・予定

回数・開催日

内容

※講師所属・役職は講演当時

第22回

2017年3月21日

 報告書作成に向けた意見交換

傍聴申込み

(終了しました)

第21回

2017年1月27日

 報告書作成に向けた意見交換

傍聴申込み

(終了しました)

第20回

2016年12月19日

プレゼンテーション

「食料と農業の今後を考える」

 三石誠司委員(宮城大学食産業学部フードビジネス学科 教授)

傍聴申込み

(終了しました)

第19回

2016年11月21日

 プレゼンテーション

「世界の食糧市場と商社の役割」

 美甘哲秀委員(丸紅経済研究所 所長)

傍聴申込み

(終了しました)

第18回

2016年10月3日

プレゼンテーション

「農業を取り巻く環境変化への対応~何故の起業か~」

 松本武委員(株式会社ファーム・アライアンス・マネジメント 代表取締役)

傍聴申込み

(終了しました)

第17回

2016年9月1日

プレゼンテーション

「日本農業の現状と農政の動向」

 堀千珠委員(みすほ総合研究所株式会社 調査本部政策調査部 主任研究員)

傍聴申込み

(終了しました)

第16回

2016年7月25日

プレゼンテーション

「日本の和牛輸出戦略とブランド戦略/攻めの農業と和牛輸出戦略」

 株式会社ミートコンパニオン 常務取締役 植村光一郎氏

傍聴申込み

(終了しました)

第15回

2016年6月21日

プレゼンテーション

「~わが社の経営戦略~」

 藤尾益男委員(神明ホールディングス 代表取締役社長)

 傍聴申込み

(終了しました)

第14回

2016年5月24日

プレゼンテーション

「ヤマトグループの農水産品輸出拡大に向けた取り組みについて」

 ヤマト運輸株式会社 執行役員 国際戦略室長 梅津克彦氏

第13回

2016年4月19日

プレゼンテーション

「20年後の食料産業のあり方を問う 日本型食品輸出モデルの構築に向けて」

 福永庸明委員(イオンアグリ創造 代表取締役社長)

第12回

2016年3月15日

プレゼンテーション

「農業の新しい価値と感動を創造~地域に人と仕事を創りだす~」

 有限会社広野牧場 代表取締役 広野正則氏

 有限会社広野牧場 代表取締役 広野 豊氏

第11回

2016年2月17日

プレゼンテーション

「日本農業の為に 地域農業を変えれば?変えるには?」

 嶋崎秀樹委員(トップリバー 代表取締役社長)

第10回

2016年1月20日

プレゼンテーション

「地域と自然とともに」

 農業生産法人 新潟ゆうき株式会社 代表取締役 佐藤正志氏

第9回

2015年12月2日

プレゼンテーション

「競争力強化へ「市場機能」いかせ」

 志田富雄委員(日本経済新聞社)

第8回

2015年11月4日

プレゼンテーション

「水田農業イノベーションと子実トウモロコシ生産について 畑作技術体系による水田経営 トウモロコシで経営リスク軽減」

 株式会社農業技術通信社 代表取締役 『農業経営者』編集長 昆吉則氏

第7回

2015年10月1日

プレゼンテーション

「食を巡る事件・事故 食品企業の報道対応は」

 合瀬宏毅委員(日本放送協会)

 

第6回

2015年9月3日

プレゼンテーション

「食の海外展開について」

 農林水産省 食料産業局長 櫻庭英悦氏

第5回

2015年7月22日 

プレゼンテーション

「日本の漁業の現状と将来(水産政策の本流からみた提案)」

 澤野敬一委員(日本政策金融公庫)

 

第4回

2015年6月25日

プレゼンテーション

「~舞台ファームグループの取組み~広域型農業者連携×多角経営=新たな価値!「競争」から「共創」へ」

 株式会社舞台ファーム 代表取締役 針生信夫氏

第3回

2015年5月28日

プレゼンテーション

「20年先を見つめた生産現場での対応策と課題」

 青山浩子委員(農業ジャーナリスト)

第2回

2015年4月28日

プレゼンテーション

「日本農業の問題点とグローバル化への課題」

 宮城大学 名誉教授 大泉一貫氏

第1回

2015年3月20日

本間正義主査より趣旨説明及び委員自己紹介

【連絡先】一般社団法人日本経済調査協議会
     TEL:03-3442-9400 FAX:03-3442-9403
     e-mail:調査部

http://www.nikkeicho.or.jp/?p=4433

get adobe reader PDFをご覧いただくためには、PDF閲覧用ソフトAdobe Readerが必要です。
Adobe Readerは、Adobe社のホームページから無料でダウンロードできます。
Copyright(c) 2016 Japan Economic Research Institute. All Rights Reserved.